道の駅大谷海岸の震災復興と海岸保全の歩み｜砂浜再生と地域再生の真実
2011年3月11日、東日本大震災の巨大津波は大谷海岸を呑み込み、旧道の駅やJR気仙沼線の線路、背後の集落を壊滅させました。地盤沈下により砂浜は海面下に没し、美しい景観は一変。復旧に向け、宮城県が当初提示した津波高潮対策事業の原案は、高さ9.8メートル、海岸線に沿って約1.8キロメートルにわたり建設される巨大なコンクリート直立防潮堤でした。
しかし、この計画は地域住民に激しい衝撃を与えました。「防潮堤で海が見えなくなれば、大谷のアイデンティティは失われる」「海と共に生きてきた街から海を奪って復興と言えるのか」という強い危機感が沸き起こったのです。地元有志は直ちに「大谷里海づくり検討委員会」や後の「まちづくり協議会」を組織し、行政との対話を重ねました。
住民が求めたのは、単なるノスタルジーによる景観維持ではありませんでした。海水浴場として観光客を呼び込み、漁業と観光が一体となって地域経済を支えてきた大谷海岸において、砂浜の喪失は地域の消滅に直結するという現実的な計算があったからです。住民側は独自に専門家を招き、砂浜が持つ波の威力を弱める物理的効果（波浪減衰機能）に着目した対案の検討を始めました。
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